【老後資金問題解決!?】iDeCoとは?

お金
メェ子
メェ子

ねぇねぇ、最近老後2,000万円問題とか話題になってて心配なんだけど、なにかいい解決策はないかな?

ペン太
ペン太

年齢にもよるけど、若い人ならiDeCoがおすすめだよ!
iDeCoだったら老後資金問題だけでなく節税メリットも得られるからね。

iDeCoがおすすめの人

急な出費のための貯金はあり、別に貯蓄用のお金がある人

スポンサーリンク

iDeCoとは

iDeCoとは『個人型確定拠出年金』の愛称です。

この制度は老後に必要な資産を準備しながら、3つの節税を享受できる制度なので、うまく活用すれば大きな節税が期待できます。

スポンサーリンク

メリット

掛け金全額が所得控除の対象

iDeCoの掛け金は全額所得控除できます。

メェ子
メェ子

所得控除と言われても分からんは!

ざっくりというと所得税や住民税が軽減されるということです。

iDeCoは会社員か自営業かによって、積み立てできる賭け金の限度額が異なります。

この具体例を見てどう思いますか?
私はこんなにリスクが低くてお得な制度はなかなかないと思います。

iDeCoは収入が高く、掛け金が多く払える人ほどお得な制度です。

<ケース 1>Aさんの場合

今回挙げた具体例で、一番減税額が低いのはケース1のAさんのパターンです。

それでも97万2,000円を掛け金として運用し、結果として4万8,600円が節税されます。

つまり軽減率は4万8,600円 ÷ 27万6,000円 = 17.6%です。

ここまで低いリスクで17.6%もお得になります。

ここからさらに収入が増えた、ケース2のBさんを見てみましょう。

Aさんと同様に、Bさんの軽減率を求めると、9万7,200円 ÷ 27万6,000円 = 35.2%です。
Aさんとは年収が違うため節税できる額が異なります。

iDeCOは年収が高い方が節税率が高い制度です

ケース3を見てみましょう。

Cさんは自営業なので、会社員のAさんやBさんと比べて、たくさん掛け金を払うことができます。

Cさんの軽減率を計算すると、24万4800円 ÷ 27万6,000円 = 88.7%です。

脅威の88.7%です。

ここまでくると掛け金として払ったお金が、ほぼ節税によって回収できることになります。

iDeCoは多くの掛け金を払った方が節税率が高い制度です

iDeCoの節税
  • 年収が高く、多くの掛け金を払える人:節税効果大
  • 年収が低く、掛け金があまり払えない人:節税効果小

運用益が非課税

『NISA』や『つみたてNISA』の制度を知っていれば投資にかかる税金について分かりやすと思います。

こちらの記事で投資にかかる税金について説明しているので、ぜひ参考にしてください。


iDeCoで資産運用して運用益が出た場合は、本来運用益に20.315%の税金がかかります。

しかし、iDeCoで運用益が出ても20.315%の税金がかかりません

iDeCoは基本的に超長期運用することになる人が多いと思うので、複利効果で運用益が大きく膨れ上がっている可能性があります。

その時に税金が20.315%かかるのと、0%では手元に残る運用益が雲泥の差になります。

例えば、毎月2.7万円ずつ掛け金を払い、毎年5%の増加率で30年資産運用した場合、元金は2.7万円×12ヶ月×30年 = 972万円ですが、運用益が1,275万円になります。

本来であれば運用益の1,275万円に税金20.315%がかかり、259万円が税金として引かれます。

しかし、iDeCOであれば非課税なので税金が引かれないので、259万円分お得になるのです。

これはかなり大きなメリットだと思います。

受け取るときにも控除

iDeCoは『年金』か『一時金』として受け取ることができます

年金で受け取る場合は『公的年金等控除』、一時金の場合は『退職所得控除』が適応されます。

ここはなかなか難しいので、とりあえずは受け取るときにも節税効果があるという認識で大丈夫です。

スポンサーリンク

デメリット

60歳を過ぎるまで原則として資産を引き出せない

iDeCoは老後資金のための制度であるため、60歳になるまで原則として資産を引き出せません。

そのため日常の生活以外のゆとり資金がないと、急にお金が必要になったときにiDeCoの資産は使えないので大変なことになる可能性があります。

もしゆとりがあまりなく60歳まで資産を引き出せないことに不安を感じる場合は、NISAやつみたてNISAを優先した方がいいかもしれません。

手数料がかかる

iDeCoの制度を利用して資産運用するにはさまざまは手数料がかかってきます。

初回手数料として2,829円、掛け金の拠出・運用に毎月171円+α(証券会社によって変わる)、+α部分は無料の証券会社もありますので、そのような証券会社を選ぶとお得です。

おすすめの証券会社についてはこちらの記事で紹介しているので参考にしてください。

他にも給付や還付の際にも手数料がかかります。

ただし、節税メリットの方が手数料デメリットよりも大きいため、手数料を理由にiDeCoをはじめないのはオススメしません

資産が減る可能性がある

iDeCoでは株式、債券やREITなどを扱う投資信託や定期預金があります。

定期預金では元本が保証されているため資産が減る可能性はありません。

一方で、投資信託では日々価格が変動し、上がることもあれば下がることもあります。

この価格変動のリスクをどれだけとれるか考えながら、どの資産に、どれだけ分配して投資をするか考える必要があります。

スポンサーリンク

まとめ

iDeCoについて理解できましたでしょうか?

正直NISAやつみたてNISAに比べると節税されるポイントが多い分、内容が複雑な制度です。

しかし①掛け金全額が所得控除の対象②運用益が非課税③受け取るときにも控除と、3つも控除や非課税になるのはとても大きなメリットです。

一方で、デメリットも3つありました。

特に『60歳を過ぎるまで原則として資産を引き出せない』というのは非常に大きなデメリットです。

また貯蓄が少ない状態でiDeCoをはじめても、急にお金が必要になってもiDeCoからお金を引き出せないので、なにか非常事態に陥ってもなんとかなるだけの現金預金は用意しておいた方がいいです。

基本的にはNISAやつみたてNISAを使って資産運用して、さらに余裕資金がある場合はiDeCoをはじめてみるのがいいと思います。

NISAやつみたてNISAについてはこちらの記事紹介してますので参考にしてください。

老後資金が心配だけど、何をしたらいいか分からない人はiDeCoで老後に備えてみてはいかがでしょうか?

ペン太
ペン太

最後まで読んでくれてありがとうございます。

※ この記事は特定の銘柄や投資手法を推奨するものではございません
投資は自己判断で行ってください

コメント

タイトルとURLをコピーしました